0〜14歳		15〜64歳		65歳以上
西暦	人数	割合	人数	割合	人数	割合	合計	人口増加率
1970	5,134	22.7%	15,271	67.4%	2,238	9.9%	22,643	-
1975	4,418	20.1%	14,846	67.6%	2,683	12.2%	21,947	-3.1%
1980	4,306	19.7%	14,328	65.5%	3,246	14.8%	21,880	-0.3%
1985	4,465	20.0%	14,179	63.6%	3,667	16.4%	22,311	2.0%
1990	4,290	19.2%	13,761	61.7%	4,236	19.0%	22,287	-0.1%
1995	3,774	17.2%	13,300	60.6%	4,856	22.1%	21,930	-1.6%
2000	3,181	14.8%	12,833	59.8%	5,459	25.4%	21,473	-2.1%
2005	2,904	13.5%	12,439	58.0%	6,107	28.5%	21,450	-0.1%
2010	2,426	11.4%	11,998	56.6%	6,790	32.0%	21,214	-1.1%
2015	1,899	9.1%	11,545	55.1%	7,505	35.8%	20,949	-1.2%
2020	1,322	6.4%	11,082	53.6%	8,253	40.0%	20,657	-1.4%
2025	696	3.4%	10,607	52.2%	9,033	44.4%	20,336	-1.6%

＜参考資料＞
「山形県統計年鑑」（昭和45年、昭和50年、昭和55年、昭和60年、平成2年、平成7年、平成12年）

　2000年（平成12年）までは国勢調査の実績で、2005年（平成17年）から2025年（平成37年）までが独自の予測です。予測の根拠は次のとおりです。

＜各世代における推移の算出根拠（近似値）＞
0歳〜14歳 y = -24.679x2 - 58.393x + 4951.1 R2 = 0.8465 15歳〜64歳 y = -5.5119x2 - 347.8x + 15575 R2 = 0.9911 65歳以上 y = 16.321x2 + 405.11x + 1822.4 R2 = 0.9993 ※それぞれ1970年から2000年までの結果をもとに近似値を算出しあてはめた。

　老年人口（65歳以上）は増加傾向にあるものの総人口が減り続けていることから、若年人口（0〜14歳）と労働人口（15歳〜64歳）が急速に減っている、すなわち若い人たちは別の都市に引っ越してしまっているということが分かります。このままの状況が続くとすれば、労働人口と老年人口の割合がほぼ同じという「超高齢自治体」になってしまいますね。

＜2000年（平成12年）＞	＜2025年（平成37年）＞
（労働人口 12,833人） ÷ （老年人口 5,459人） ＝ 2.35人	（労働人口 10,607人） ÷ （老年人口 9,033人） ＝ 1.17人
高齢者1人あたり2.35人で支える	高齢者1人あたり1.17人で支える

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